- 学部・研究科
Faculty/Graduate School - 社
- 時間割コード
Course Code - 50595
- 科目名
Course title
サブテーマ
Subtitle - 卒業研究２
- 授業形態/単位
Term/Credits - クラス
Class -
- 秋/2
- M 6
- 担任者名
Instructor - 水谷 瑛嗣郎
- 曜限
Day/Period - 月4
- 授業概要
Course Description
到達目標
Course Objectives -
授業種別 / Teaching Types
演習（対面型）
言語 / Language
日本語(Japanese)
授業概要 / Course Description
本ゼミでは、インターネットやAIが普及した社会（Society5.0）におけるメディア環境の「デザイン（制度設計）」について検討する。現代においても、報道、広告、エンタテイメント等、「コンテンツ」には様々な種類が存在するが、いかに苦労して素晴らしいコンテンツを「制作」したとしても、それがどのように社会に「流通」し、受け手に「受領」されるのかを把握しなければ、「コミュニケーション」が成立しない。さらに、フェイクニュース（偽・誤情報）問題を皮切りに、メディアに関する課題は山積している。
卒業研究においては、これまで学んできた内容を踏まえ、基本的に卒業論文の作成と完成をゴールとする。春学期は、卒業論文のテーマ選び、検討方法などについて各自が候補を持ち寄り、学生同士の対話を行うことでより洗練されたものへと仕上げていく。到達目標 / Course Objectives
目標➀：現代および将来のメディア環境におけるコンテンツの「制作」、「流通」、「受領」といった過程を俯瞰的に捉える。
目標➁：メディア環境の「グッドデザイン」のための「理念」を学ぶこと。
目標➂：以下の3つの視点から課題を発見すること。
⑴「テクノロジー」の視点 …メディア環境は、インターネット、ビッグデータ・AI、メタヴァース等の「テクノロジー」によってどのように発展し、変わっていったか。
⑵「組織・プラットフォーム」の視点 …報道機関、図書館といった伝統的な「組織」や、検索エンジン・SNS・ECサイトなどの「プラットフォーム」の台頭は、メディア環境にどのような役割を果たしているか。
⑶「制度」の視点 …メディア環境において、秩序形成を担う「制度」はどのような位置づけを占めているか。
目標➃：気づいた課題と「理念」をもとに、より良いメディアのデザイン（制度設計）を創造・検証すること。授業手法 / Teaching Methods
・学生同士の意見交換（グループ・ペアワーク、ディスカッション、ディベート等含む）
・プレゼンテーション（スピーチ、模擬授業等含む）
・課題探究（プロジェクト学習、課題解決型学習、ケーススタディ等含む）
- 授業計画
Course Content -
授業計画 / Course Content
春学期の前半は、受講生同士で卒論テーマの候補を持ち寄り、お互いに批判的検討を経たうえでテーマ決めを行う。後半は、分析・検討方法について同様の受講生同士が検討を行う。
第一回 イントロダクション
第二回～第六回 卒論進捗状況報告
第七回～第一〇回 卒論中間発表（ポスターセッション）
第一一回～第一三回 卒論ドラフト個別相談
第一四回～第一五回 卒論最終チェック
※なお１月末に卒論発表会を開催する。授業時間外学習 / Expected work outside of class
先方の状況が許せばという条件付きではあるが、他大学との合同ゼミ合宿や、KDDI大阪センターの見学などを予定している。
- 成績評価の方法・基準・評価
Grading Policies /
Evaluation Criteria -
方法 / Grading Policies
定期試験を行わず、平常試験(小テスト・レポート等)で総合評価する。
出席やゼミでの報告内容や質疑における積極的な姿勢等のゼミへの貢献度（10%）、卒業論文発表会での発表（40%）、提出された卒業論文の内容（50%）で評価を行う。なお卒業論文の詳細な評価指標については、授業内で解説する。基準・評価 / Evaluation Criteria・Assessment Policy
理由なく欠席が5回以上（3分の1）続くようならば単位認定は認められない。特に自身の報告担当日の欠席は、正当な理由がない限り大幅に減点する。また出席していたとしても、報告内容や分析方法等についての適切性を評価する。また質疑においては内容ももちろんだが、その積極的姿勢を評価する。
- 教科書
Textbooks 水谷瑛嗣郎編著 『リーディング メディア法・情報法』 法律文化社、2022年 9784589042200
宍戸常寿編著 『新・判例ハンドブック 情報法』 日本評論社、2018年 9784535008311
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参考書
References 山本龍彦他 AIと憲法 日本経済新聞出版社 4532134854
必要に応じて適宜指示する。
- フィードバックの方法
Feedback Method
- 担任者への問合せ方法
Instructor Contact 欠席や相談事は、hatitaro@kansai-u.ac.jpを通じて連絡をすること。
- 備考
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